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不動産会社の売り方

せっかくマンションを売りにだしたものの、「買う人がいない」となっては元も子もありません。もしも、マンションが売却できないなら、そうした事態を招いた原因があるはず。その原因のひとつが不動産会社の販促です。ここでは、そんな不動産会社のマンションの売り方について見てみましょう。

業者選びに失敗すると…

マンションの売却を「不動産会社に任せたからあとは大丈夫」、と言いたいところですが、実際はそううまくいかないこともあります。不動産会社にマンション売却の仲介する最大の理由は、広範囲に宣伝告知し、物件の魅力をアピールしてもらうためです。

しかし、これらは業者の能力的な問題や販促活動いかんに左右されてしまうのが現実。物件情報を広告するには費用がかかります。その費用は不動産会社持ちです。

つまり、できるだけ広告費を押さえて売買契約できれば、というのが業者側の心情でしょう。そのため、やる気のない不動産業者に依頼してしまうと、物件情報を掲載費用のかかる住宅情報サイトに掲載せず、費用のかからない自社のホームページだけにしか載せない、というケースも珍しくありません。

こうした積極的ではない販促活動や営業活動の業者に依頼していては、いつまでたってもマンションを売ることはできないでしょう。

契約の見直しも有効な手段

専任媒介と専属専任媒介契約であればレインズへの登録は義務ですので、ちゃんと登録しているか確認するのは必須。一般媒介契約の場合は登録は任意であるものの、販促に積極的な業者であれば嫌がらずに登録してくれます。

また、「囲い込み」をする不動産業者もおすすめできません。囲い込みとは、売主と買主の両方から仲介手数料を得る取引のこと。両手取引ともいわれます。

囲い込みでおいしく利益をあげようとたくらむ業者は、広告に力を入れないばかりか、他社経由の購入希望者の契約を妨害するなどの悪質な行為にでる場合も。決して「大手だから任せて安心」というわけでもありませんし、「地元の中小業者だからダメ」というわけでもないのです。

つまり、マンションの売れる売れないは、不動産会社の能力、広告戦略、売り方がしっかりしているかどうかで決まるといっても過言ではないでしょう。売り方の悪い不動産会社には、「なかなか内覧者が現れない」「業者側から連絡がほとんど来ない」といった傾向があるため、ある程度の期間がたっても内覧のリクエストが入らなければ、思い切ってほかの業者へ切り替えたほうがいいかもしれません。

不動産会社との媒介契約の見直すことで、「売れなかったマンションが売れた」というケースも少なくないのです。

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